株式会社エンバイオ・ホールディングス 　技術（エンジニアリング力）で 環境問題の解決を追求するパイオニア

株式会社エンバイオ・ホールディングス
東証スタンダード／証券コード 6092

コストと環境負荷を抑えた工法で土壌汚染問題に尽力

　エンバイオ・ホールディングス（以下同社）の前身は、1999年に設立されたエンバイオテック・ラボラトリーズである。まだサステナビリティという言葉を誰一人として口にしていなかった頃から社名に「ENVIRONMENT（環境）」という言葉を冠し、技術（エンジニアリング力）によって環境問題の解決に取り組んできた先進的な企業だ。

　日本では2003年2月に、特定有害物質による汚染の状況把握や健康被害の防止に関する措置を定めた土壌汚染対策法が施行された。以来、汚染された土を掘り出して清浄な土と入れ替える対策が主流となってきたが、大掛かりな作業が必要でコストが高くなることが大きなネックだった。

　これに対し、同社が得意としている「原位置浄化」と呼ばれる工法では汚染した土壌を薬剤によって浄化するため、掘るという作業を不要にし、コストと環境への負荷を極力抑えた対策を実現。工場やガソリンスタンド跡地などの土壌浄化において多大なる実績を築き、現在は土壌浄化にとどまらず地下水汚染問題の解決にも取り組んでいる。

深刻化している地下水汚染の問題でも重要な役割

　また、浄化工事だけにとどまらず、この分野の専門家の強みを発揮する不動産事業も展開。土壌汚染地を買い取り、対策を施して再生・有効活用を図るとともに、土地取引における土壌汚染対応のリスクを極小化するコンサルティングサービスも提供している。さらに、土壌汚染対策で培った技術やノウハウを活用し、水処理サービスや地下水汚染処理といった事業にも進出して高い評価を得てきた。

　意外に感じるかもしれないが、実は国内外で地下水汚染の問題は今までにも増して深刻化している。自然界で分解されることがほとんどないと言われるPFAS（ピーファス＝有機フッ素化合物）の問題だ。人体内に蓄積しやすく、発がん性リスクの増大をはじめとする健康被害の恐れがあることから、PFASに該当するものの中で３つの化学物質が国際条約で製造・使用禁止となっている。ところが、環境省が調査を実施したところ、日本各地の河川や地下水で国の暫定基準値を超えているケースが続々と発覚し、その数は139にまで達したという。このPFAS対策においても、既に対策技術（プルームストップ工法）を保有していることに加え、完全浄化に向けた技術開発も行っており、同社に寄せられる期待は非常に高い。

再生可能エネルギー事業も展開し、脱化石燃料にも貢献

　一方、サステナビリティの観点から世界的に脱化石燃料への実現が求められており、再生可能エネルギーが果たすべき役割がいっそう重要になっている。同社は2014年から太陽光発電事業に取り組み、国内外合わせて50カ所以上で稼働中（2024年11月時点）であり、国内では物流倉庫の屋根上を活用した新たな施設の建設を着実に進めている。本来なら廃棄される資源の有効活用とCO2削減にもつながるバイオマス発電にも世界的な視野で注力中。日本での投資だけではなく、トルコやインドネシアでの展開を進めている。

中東の水不足など、世界的な課題にも意欲的に挑戦

　日常的な水不足という中東地域の課題解決に力を入れ、ヨルダン北部のシリア国境地域で水資源開発事業にも着手している。同地域では電気料金が高いことを踏まえ、これまで国内で培った地下水対策時の井戸製作や太陽光発電の知見を生かして地下水の汲み上げに太陽光発電で得た電力を使用。単に水不足を解消するだけにとどまらず、サステナブルな事業の実現を追求している。

　他にも同社は環境問題の解決につながる様々なことに挑んでおり、それを支えているのが同社の高い技術力だ。同社の強み（エンジニアリング力）について、この場で語り尽くすのはスペース的にも難しいため、詳しくはホームページを見て実感していただきたい。