全てのステークホルダーから必要とされ、なくてはならない存在へ（株式会社阿波銀行　代表取締役頭取福永丈久）

平素は、阿波銀行をお引き立てくださり、誠にありがとうございます。
当行は、おかげさまで本年6月に創業129年を迎えることができました。
これもひとえに、お客さま、株主の皆さまそして地域の皆さまからの
永年にわたる温かいご支援の賜物であると深く感謝申しあげます。

経営環境の認識

　当行では、存在意義として「永代取引によるお客さま感動満足の創造と豊かな地域社会の実現」を制定し、2023年4月から経営計画「Growing beyond 130th」に取組んでいます。「永代取引」とは、目先の短期的な利益を求めて取引をするのではなく、「お客さまと世代を超えた息の永い取引を継続し、お客さまの永続的な発展に寄与していく」という当行の伝統的な営業方針です。

　阿波銀行の代表取締役頭取に就任し3年目を迎え、当行の経営計画は最終の3rdステージがスタートしました。「お客さま」「現場」を重視し、経営計画を着実に実行することで銀行の収益基盤の強化を図り、お客さま、株主の皆さまや地域の期待にしっかりとお応えできる銀行であり続けたいという気持ちは一段と強くなっております。

　地域金融機関を取り巻く経営環境は、人口減少や少子高齢化により深刻化する人材不足や後継者不足、地域経済の規模縮小、規制緩和や異業種参入、さらに金融政策正常化にともなう預金獲得競争の激化など金利のある世界への対応も含め、厳しい状況が続いています。また、地政学的リスク、相互関税など通商・貿易政策と金利政策の動向など先行きの不確実性は極めて大きくなっています。このような中で、物価高に見合う賃金の引き上げや適切な価格転嫁など、お客さまが喫緊に向き合うべき課題は多く、その一方でDXやGXなどサステナビリティへの対応に向けた社会の変化は急速に進んでいます。地域金融機関として、将来にわたる持続的な成長と社会課題解決に向けた取組みを、地域とお客さまに寄り添い伴走しながら強化していく必要があると考えています。

　経営計画の進捗状況を振り返ってみますと、特にこの1年は、「金利のある世界」への回帰が進み始めたことで、我々を取り巻く環境は計画策定当初から比べて大きく変化しました。先行きの不透明感はさらに増しており、ALMの重要性が一層高まっています。当行の徳島県内外に広がるネットワークを活用して競争優位性を発揮し、預貸金のシェア拡大、さらに永代取引先の拡大と複合取引の強化に努め、持続可能な成長の実現をめざしてまいります。

　このような状況下、2024年度の決算につきましては、当期純利益が貸出金利息や役務取引等収益の増収などにより9期ぶりに過去最高益を更新しました。貸出金残高は、中小企業融資を中心にさまざまな資金ニーズに積極的にお応えした結果、前年度比4.9％増加し、2兆4,568億円となりました。経営者との対話を強化し、事業性評価を起点とした課題解決支援に取組んだことにより、ビジネスマッチングなどの手数料収入についても順調に増加しています。

　今後の政策金利の動向については不透明な部分があり、金利シナリオなどが見通しにくい状況となっています。「金利のある世界」では預金の調達力によって銀行の収益力に差がつきます。安定的な預金を確保していくためには粘着性の高い、いわゆる決済預金を獲得していくことが重要です。当行の強みでもある中小企業取引をさらに強化し、手形・小切手の電子化支援による決済預金の増強などに取組み、メインバンクとしてお取引いただけるよう引き続き努力してまいります。そして、「あわぎんアプリ」や「あわぎんビジネスポータル」などのデジタルチャネルのさらなる機能強化を図り、利便性を高めることで、お客さまへのサービス向上に努めてまいります。

企業価値向上に向けて

　2023年3月、東京証券取引所が上場企業に対して「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」を公表し、PBR（株価純資産倍率）の改善を要請しました。

　PBRを高めるための一つの方策としてROE（自己資本利益率）の向上が挙げられますが、まずはこの経営計画で掲げた成長戦略を着実に実践し、ROEの向上をめざしてまいります。そして、ROE5～7％という中長期的にめざす水準を視野にいれることができる収益体質の構築を図り、株主資本コストを上回るROEを展望してまいります。

　また、株価も意識しながら、持続的な成長を遂げていくためには、株主や投資家の皆さまとの対話が欠かせません。現在、いわゆる1on1ミーティングを中心に、当行のさまざまな取組みや財務状況を丁寧に説明し、投資家の皆さまとの対話に努めております。加えて、「あわぎんビジネスカレッジ」会員の経営者の皆さまを対象に、徳島県内外9ヵ所で「経営者懇談会」を毎年開催し、当行の財務概況や経営計画の進捗状況などを説明しております。2024年度は、あわぎんビジネスカレッジの創設50周年の節目となり、1,577名の会員の方々にご参加いただきました。
今後も、株主や投資家の皆さまはもちろん、さまざまなステークホルダーの方々との対話の機会を増やしていくことで、新たな気づきやご助言をいただきながら、お客さまや地域が抱える課題解決を通じて、当行の企業価値のさらなる向上に取組んでまいります。

そして最終的には、当行の業績が向上するだけではなく、お客さまや地域が良くなることが最も重要です。お客さまや地域経済の発展が、当行の成長にもつながります。地方には社会構造的な課題が山積しています。当行がその課題にビジネスチャンスを見いだし、地域の皆さまと一体となって地域経済を活性化していくことで、株主や地域の皆さまほか「すべてのステークホルダーから必要とされ、なくてはならない存在」をめざしてまいります。

永代取引を通した課題解決

　経営計画の基本戦略の一つに「永代取引の進化」を掲げ、一層のコンサルティング力の強化に努めています。法人のお客さまへの資金繰り支援の継続、お客さまのライフステージに合わせた創業・成長・事業承継支援、さらにDX・GXコンサルティングなど高い付加価値を提供することで、当行のコアビジネスである中小企業取引の拡大を図っています。そのうえでストラクチャードファイナンスなどの推進・管理態勢を整備し、新たな事業領域にも積極的に取組んでいます。

　お客さまが抱える課題やお悩みは、お客さまごとに異なります。そのお困りごとに対して、フェイス・トゥ・フェイスで寄り添った対応を重視して、お客さまの期待を超える提案が行えるように、永代取引を支える職員一人ひとりのさらなるレベルアップを図っていきたいと考えています。

　お客さまから世代を超えた息の永いお取引を継続していただけるよう、さらなる進化を遂げてまいります。

組織活性化の取組み（人的資本経営）

　私が頭取に就任してから、特に力を入れて取組んでいることの一つが人材の育成強化です。

　銀行が継続して発展していくために最も重要な要素は、「人」です。職員一人ひとりの能力の総和が銀行の実力になります。全職員が年齢や性差に関係なく、やる気を持って活き活きと働き、チャレンジできる職場環境を創出し、活力ある組織と多様な働き方を実現していきたいと考えています。「働きがい」と「働きやすさ」の両輪からダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョンを推進し、職員の能力を最大限発揮させることで、組織の活性化に努めてまいります。

　2024年度は、人事制度を改定し「総合職一本化」に取組みました。制度改定後１年が経過しましたが、すべての職員が意識を変え、自身のキャリアについて主体的に考え行動していくことが今後の課題であると認識しています。今回の改定に伴い、研修制度も全面的に見直ししましたが、例えばこれまで経験してこなかった融資業務の研修に自発的に参加する女性職員が増加するなど、意識変革に向けた良い動きも出てきています。このような動きが組織全体に広がり、一人ひとりが希望するキャリアに向けてチャレンジできる職場環境を創出することが大切です。銀行員としてやる気を持って知識や経験を積み重ねてレベルアップしていくことでお客さまのお役に立ち、お客さまに喜ばれることでやりがいや働きがいを感じてさらなるキャリアアップをめざしていく、そのような好循環につなげていきたいと考えています。

　また、行内でのコミュニケーション向上と対話を重視する組織風土を醸成するため、私を含めた役員が職員と対話をするダイアログを継続して実施し、エンゲージメントの向上に取組んでいます。職員と対話を重ねる中で、人手不足感がある支店ではメンバーに気兼ねして研修に参加しにくい、子育て中のため研修所での終日研修への参加が難しいなどの意見が出てきました。そこで、いろいろな環境に置かれた職員が参加しやすいようにデジタルツールの活用や研修開催方法の見直しを実施しました。全職員が意識を変え意欲的に学ぶ風土が行内全体に広がることを目標に、時間はかかると思いますが着実に取組んでまいります。
そして当行で働く職員にとって、魅力あふれる組織であり続けるために、引き続き私自身ができるだけ多くの職員と直接対話しながら、「人材育成」と「活力ある組織と多様な働き方の実現」について何をするべきかを考え、実践していきたいと思います。

　そのほかの施策として、銀行の企業価値向上に対する職員の貢献意欲とエンゲージメントを一層高めることを目的に、2025年２月に職員向け「株式報酬制度」を導入しました。自分がどのように行動すれば企業価値が向上するのかを意識し行動する組織風土を醸成していきたいと考えています。

　また、「女性活躍推進」と「多様な人材が活躍できる環境づくり」の一環として「出産祝い金」、「不妊治療支援制度」および「旧姓使用選択制度」を2025年4月に新設しました。男性育児休暇についても取得率100％の目標は達成しているものの、平均取得日数の長期化に向けて職員の意識改革と支援体制の整備を行うことで、制度のさらなる利用促進を図り、「仕事と育児の両立」支援に取組んでいきたいと考えています。

　徳島のみならず日本における出生率は低下し続けています。当行のお取引先においても各社工夫されて、さまざまな人的資本に関する取組みをされています。当行も地道に取組むことで、地域の人口増加に微力ながらも貢献するとともに、徳島県内における両立支援制度の波及やけん引ができればと考えています。

　今後も、人的資本経営の取組みの中で、キャリア支援を強化して永代取引を支える人材の育成を図るとともに、重点分野への戦略的な人材配置を実施してまいります。DXやGXのリテラシー向上も含めた新たなスキルやノウハウの習得に取組み、当行グループ一体となって、お客さまの多様化・高度化するニーズに、より高いレベルでお応えすることで「永代取引」によるお客さま感動満足の創造につなげてまいります。

地方創生とサステナビリティへの取組み

　徳島県は人口減少や少子高齢化が全国に先駆けて進行している課題先進地域です。県内の人口は年間約１万人ずつ減少しており、2025年4月には68万人を割り込みました。人口が減少すると事業所数も減少することから、地域経済の規模縮小は避けられません。このような状況に少しでも歯止めをかけ、地域経済の活性化に取組むことが地域金融機関の責務であると考えております。

　当行は、徳島県内外の16,000先を超える企業とお取引があります。関西・関東・中四国に広がるお客さまのネットワークを活用し、県内企業とのビジネスマッチングを推進しています。また、グループ会社の機能を活用した創業や成長、事業承継などの支援にも取組んでいます。具体的には、阿波銀コンサルティング株式会社において成長企業向け支援や事業承継・M&A支援に取組むほか、阿波銀キャピタル株式会社が運営する「あわぎん未来創造ファンド」「あわぎん事業承継ファンド」を通じて、スタートアップ企業や事業承継が必要な企業の支援に取組んでいます。
お取引先の皆さまに「まずは、阿波銀行に相談しよう」と思っていただけるように、当行グループが一体となって取組んでまいります。

　さらに当行は、徳島県内のさまざまな市町村の指定金融機関を務めており、企業誘致の推進に関する連携協定等自治体と連携した取組みを進めています。また各市町村では定住人口が増えないという課題を抱えるなか、「関係人口」という考え方に着目し、当行の県外ネットワークを活かして徳島県を知ってもらう取組みを行っています。わかりやすい例としては、阿波銀コネクト株式会社が運営する「ラシクルモール」があります。徳島県内の生産者が作る「良いもの」を紹介しているECモールですが、全国の方に買っていただくことで、まずは徳島に接点を持ってもらいリピーターになっていただくという形で関係人口を増加させる取組みを進めています。

　また、徳島大学発のベンチャー企業を支援するファンドに出資しているほか、徳島県内の起業家や社会人・学生などアントレプレナーシップを持つ方々を先輩起業家が育成・支援するTIB（一般社団法人徳島イノベーションベース）に、設立段階から参画しています。起業家マインドを持った人材を育てるTIBの活動を通じ、徳島経済の活性化および徳島の新たな魅力創造にも取組んでまいります。

アライアンス強化と金融先進県の実現

　野村證券との金融商品仲介業務に関する包括的業務提携から5年目を迎えました。「徳島県を金融先進県へ」の実現をめざし、野村證券と当行の双方が持つ強みを活かしながら、お客さまのライフステージに応じた最適な資産運用や専門性の高い各種相談・提案ができる体制を整えて取組んでいます。野村證券出向者と当行の職員が一体となって営業活動を行うことで、当行職員が取扱いできる金融商品の範囲も広がり、個々の提案レベルも着実に上がってきています。金融商品仲介業務における預かり資産残高１兆円という当初に掲げた目標を前倒しで達成した後も金融商品仲介残高、NISA口座数およびストック資産残高は順調に増加しており、最近では預金の獲得にも重点を置いて取組んでいます。
お客さま本位の業務運営を徹底し、野村證券との包括的業務提携効果をなお一層発揮し、地域と一体となって地域全体の金融リテラシー向上に貢献することで「徳島県を金融先進県へ」の歩みを進めてまいります。

　また、四国アライアンスでは、四国島内の地方銀行４行で業務提携を結び、四国創生に取組んでいます。2024年度は四国島内の若手人材の定着・育成支援を目的に「四国アライアンス奨学金返還支援制度」を創設しました。四国アライアンスの取組みを通じて、四国の魅力を高め、地域とお客さまの持続的な成長・発展に貢献していきたいと考えています。

　さらにiBank社との提携など、今後もアライアンスの取組みを一層強化し、金融分野だけでなく非金融分野の領域にも拡大していくことで、経営の持続可能性を高めていきたいと考えています。

カーボンニュートラルへの取組み

　環境・気候変動への対応が地域社会、お客さまおよび当行に重大な影響を及ぼすことから、特に優先的に取組むべき重要な課題であると考えております。2009年6月に「環境方針」を制定し、環境保護活動に取組んできました。当行のレジリエンスの一層の強化と、ISSB基準を参考に気候変動に関する情報開示を今後も充実してまいります。

　気候変動への対応の一環として、2025年1月、昭和町支店（徳島市）を徳島県内の金融機関として初めてZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）店舗として新築移転しました。そのほか、さまざまな取組みを行っておりますが、当行単独でのCO₂削減には限界があることから、地域一体となった取組みの必要性を認識しています。

　気候変動は地域社会、お客さまおよび当行に重大な影響を及ぼすリスクである一方、新たな事業機会にもつながるため、気候変動に関する課題解決に対し主体的に取組みながら、より多くの企業や個人のお客さまの脱炭素に向けた行動変容を促す取組みやカーボンニュートラルの普及啓発に向けた取組みを強化し、後押ししてまいります。

ガバナンス・リスク管理・コンプライアンス態勢の強化

　ガバナンス・リスク管理・コンプライアンス態勢の強化は当行の経営の土台となるものであり、お客さまの信頼にお応えしていくうえで最も重要な課題です。お客さまの大切な資産と情報をお守りし、金融サービスを安心・安全にご利用いただくことが当行グループの社会的責務であると認識しています。

　2024年12月、徳島県警と「詐欺被害防止等の連携に関する協定書」を締結し、情報連携を強化するとともに特殊詐欺等の疑いが強い場合は口座の利用停止に努めるなど、詐欺被害の防止対策を進めています。今春、当行においてもボイスフィッシング詐欺の事案が発生しましたが、徳島県警などとの迅速な連携や、当行グループのサイバーセキュリティ管理態勢が機能したことで、お客さまへの被害を防止することができました。
近年、特殊詐欺等は手口の巧妙化・多様化が進んでおり、金融犯罪の被害件数・金額が全国的に大幅に増加していることなどから、2025年6月本部組織を改定し、リスク統括部に「金融犯罪対策課」を設置しました。AML／CFTおよび特殊詐欺等各種金融犯罪への対応力の一層の強化に取組んでまいります。

　また、「金利のある世界」となり、経営管理・リスク管理の重要性が一段と高まっています。マーケット予測の精度を上げ、運用・調達への能動的な施策を実施するなどALMを強化することで収益の極大化をめざすとともに、経営管理の枠組みでもあるRAF（リスクアペタイト・フレームワーク）の実践により資本配分の最適化を図ることで、卓越した効率経営を追求してまいります。
当行グループの将来にわたる持続的な成長・企業価値の向上に向け、十分な資本水準（連結自己資本比率10％超）を維持したうえで、当行のコアビジネスである中小企業融資のほかストラクチャードファイナンスなどの新規事業領域、さらに人的資本やDXなどの成長投資に積極的に取組んでいます。

　そして、配当と機動的に自己株取得を行うことで、株主還元率は目標に掲げる40％以上を達成してきました。今後は、配当だけでなくキャピタルゲインを含めた中長期的なTSR（株主総利回り）でも皆さまから評価いただけるよう努めていく所存です。

最後に

　経営計画の当初の目標「当期純利益120億円」は前倒しで達成しました。2028年3月期の経営目標については、現時点では開示しておりませんが、外部環境などの影響を精査のうえ、後日開示を予定しております。経営計画の３rdステージは、経営計画「Growing beyond 130th」の総仕上げの重要な期間と位置付けています。さらなる収益の拡大と当行および地域の持続可能な成長の実現に取組む3年間といたします。

　ただし、数字にはこだわっていきますが「株主還元の水準は妥当か」「お客さまのかゆいところに手が届き、喜んでお取引いただけているのか」「すべての職員がやりがいを持って日々仕事に取組んでいるのか」など、株主さま、お客さま、職員ほか各ステークホルダーの皆さまに向けた取組みにおいて、単に数字だけでなく、その中身こそ大事にしていきたいと考えております。

　いよいよ来年、阿波銀行は創業130周年を迎えます。株主の皆さまやお客さまに感謝するとともに、行是・経営方針に掲げておりますとおり、良き伝統を守り、未来に挑戦していく姿勢を貫き、存在意義「永代取引によるお客さま感動満足の創造と豊かな地域社会の実現」のもと「地域から必要とされ、なくてはならない存在」となれるよう、全力を尽くしてまいる所存でございます。
そして、130周年を超えたその先の成長・発展に向けて、全役職員が一丸となり邁進してまいります。

　皆さまにおかれましては、今後とも格別のご支援を賜りますよう心からお願い申しあげます。